H.Yamaguchi.netさんの暴論「結婚の契約」論を拝見し、おもしろそうだったのでちょろっと結婚契約を考えてみた。
(手書きじゃないとか、結婚式で署名することを念頭においていないとか、山口さんのアイデアとは異なる部分もありますが、ご容赦ください)
○○○○(以下甲という)と、□□□□(以下乙という)は、甲乙間の婚姻について、以下のとおり契約(以下 「本契約」という。)を締結する。

第1章 結婚前の準備
第1条(結婚式等)
1.結婚式、披露宴等の結婚生活を開始するにあたって開催される催事(以下、「本件催事」という。)については、その内容について甲乙協議のうえ、その詳細を別途書面にて定めるものとする。
2.本件催事に際し、参加者から贈与された祝儀等については、甲乙がこれを共有する。
3.本件催事の開催費用、結婚指輪の購入代金その他の結婚生活を開始するにあたって要する費用は、甲乙が連帯して支払義務を負う。
4.甲及び乙は、本件催事の際に、昔のオトコまたは昔のオンナが乱入した場合であっても、その者と手を取り合って逃げ出してはならない。

第2条(情報開示)
甲及び乙は、生存する直系親族及び3親等以内の親族の構成(父、母については、その保有資産の概算も)、収入の額、保有資産の概算、趣味、特技、性癖その他甲乙協議のうえ定める事項を、本契約締結後遅滞なく、互いに書面にて通知しなければならない。

第3条(婚姻届)
甲及び乙は、本契約締結後遅滞なく婚姻届を作成する。但し、甲及び乙は、第9条のクーリングオフ期間が終了するまで婚姻届を管轄官庁へ提出してはならない。

第2章 結婚生活の維持
第3条(家事分担)
1.甲及び乙は、別紙1「家事一覧」(以下、「家事一覧」という。)に記載のとおりに家事を分担する。
2.甲及び乙は、毎年1月の第1週に、家事分担の見直しを行い、家事一覧の再作成を行う。

第4条(収入)
1.甲及び乙は、互いに最大限の金銭収入を得るよう、努力しなければならない。
2.甲及び乙が得た収入については、全て甲及び乙がこれを共有する。

第5条(小遣い)
1.甲及び乙は、毎年1月の第1週に、以後1年間の小遣い額を協議のうえ決定する。
2.物価の高騰、社会不安の発生、著しい収入の変動等、前項の小遣い額を維持することが相当でない事由が発生した場合は、甲乙別途協議してその取り扱いを決する。
3.甲または乙のいずれか一方が受益者となる場合に必要となる費用は、甲乙間に別段の合意が無い限り、受益する当事者がその小遣いから支払を行う。

第6条(経理担当者)
1.甲及び乙は、毎年1月の第1週に、以後1年間の経理担当者及び経理担当手当ての価額を協議のうえ決定する。
2.経理担当者は甲及び乙の共有財産(以下「家計」という。)を管理し、毎年12月の最終週にその概要について報告を行う。
3.経理担当者には、第6条の小遣いとは別に、家計から経理担当手当てを支給する。
4.甲及び乙の双方が受益者となる場合に必要となる費用については、経理担当者が家計から支払を行う。

第7条(同居)
1.甲及び乙は、相手方の書面による事前の同意なく、親族を同居させることができない。
2.甲及び乙は、前項の事前の書面による同意を経て親族との同居を開始した際に相手方と当該親族とがもめた場合は、原則として相手方の味方をしなければならない。

第8条(性生活)
1.甲及び乙は、相手方が性交渉を要求した場合、特段の事情が無い限りこれに応じなければならない。
2.甲は、前項の場合、相手方の事前の書面による同意が無ければ、避妊を行わなければならない。
3.甲は、前項の義務を怠ったか否かにかかわらず、乙が意図しない妊娠をするにいたった場合、土下座して謝罪しなければならない。但し、結果オーライの場合は除くものとする。

第3章 結婚生活の終了
第9条(クーリングオフ)
1.甲及び乙は、本契約締結から1ヶ月間をクーリングオフ期間とすることを確認する。
2.甲及び乙は、クーリングオフ期間中は、特段の理由無く本契約を解除することができる。

第10条(契約違反等)
甲及び乙は、相手方が次の場合の一に該当したときは、本契約を解除し、かつ直接被った損害の賠償を請求できる。
(1)本契約に違反し、相当期間を定めた催告にも応じなかったとき。
(2)第2条の開示事項に虚偽があったとき。
(3)甲の母親が甲乙間の生活に干渉し、相当期間にわたってこの状態が解消されないとき。または、甲がその母親をママと呼んだとき。
(4)本契約の締結前と比較して、著しく体重が増加したとき。
(5)破産の申し立て、民事再生手続開始決定の事実が生じ、または第三者より仮差し押さえ、仮処分、強制執行等を受けた時、ならびに支払停止、銀行取引停止、その他信用状態が著しく低下を示す事実が生じたとき。
(6)浮気を上手なうそでごまかせなかったとき。
(7)2年連続で結婚記念日を失念していたとき。なお、結婚記念日とは、本契約締結の日付けをいう。

第11条(合意解除)
前2条のほか、甲及び乙は、互いに書面で合意することによって本契約を解除することができる。

第12条(財産分与)
1.甲及び乙は、本章の定めに基づいて本契約が解除された場合、遅滞なく弁護士を選任し、財産分与を行ったうえで第9条の場合は除いて離婚届を管轄官庁へ提出する。
2.前項の場合、甲及び乙は笑って別れることを確認し、以後、慰謝料その他の金銭の支払を請求しないものとする。

第4章 一般規定
第13条(守秘義務)
1.甲または乙は、相手方から秘密と指定された事項を第三者に漏らしてはならない。
2.本条の規定は本契約終了後も墓場まで有効に存続する。

第14条(契約期間)
1.本契約の有効期間は、末尾記載の契約締結日から10年間とする。但し、期間満了30日前迄に甲乙いずれか一方より書面による期間満了の意思表示がないときは自動的に10年間延長されるものとし、以後も同様とする。
2.前項に基づいて本契約が期間満了により終了した場合、第12条の規定を準用する。

第15条(法律適合性)
甲及び乙は、法律、政令、規制、条例、判例に違反する結果となるような行為を相手方に要求しないものとし、また、そのような行為をとらなかったことをもって本契約違反とはみなさないものとする。

第16条(不可抗力免責)
甲及び乙は、戦争、暴動、火災、天災、ストライキ、関係国政府法令による規制、その他両当事者の如何ともし難い事由が原因で本契約の義務を履行できなかったとしても、かかる不履行については責任を負わないものとする。

第17条(分離可能性)
本契約の特定の条項が裁判所等から無効と判断された場合であっても、他の条項の有効性に影響を与えることなく、本契約自体は有効に存続する。

第18条(完全合意)
本契約は甲乙間の完全合意を構成し、甲乙間の婚姻に関する、甲乙間の従来の口頭または書面によるあらゆる同意及び了解事項に優先する。

第19条(協議措置)
本契約に定めのない事項又は本契約に疑義が生じた場合には、甲乙は誠意をもって協議し解決をはかるものとする。


本契約締結の証として本書2通を作成し、甲、乙署名捺印の上各1通を保有するものとする。

・・・と、
ネタにしては長く書きすぎましたね・・・
最後まで読んでくださった方はいらっしゃるのでしょうか。ちょっと不安です。
まぁ、人が結婚するにあたっては、いろいろ決めておかなくちゃいけないことがあるってことでカンベンしてください。なはは。
(例によって、これはろくな推敲もせずテキトーに書いているものなので、あんまり真に受けないでくださいね)